株式会社マネックス・ユニバーシティ

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< 3 >　 資産の種　第37回 「小型株投資のリスクを知る」
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今回も投資信託のお話ですが、まずは株式の分類についてお話しましょう。株式には大型株、中型株、小型株という分類の仕方があります。厳密な定義があるわけではありませんが、大中小は株価の値段の大中小で区別されるのではありません。

一般に時価総額の大きい銘柄（時価総額とは上場企業の株価に発行済み株式数をかけたものです。）を大型株、小さい銘柄を中小型株と言います。東証では時価総額と流動性の高い銘柄上位１００銘柄を大型株、４００銘柄までを中型株、残りを小型株としています。

ちなみに現在日本で一番時価総額の大きい会社と言えばトヨタ自動車！トヨタ自動車の株価は2009年12月4日現在3,730円ですが、1株347円の株価である新日本製鐵も大型株です。株価が何千円だから大型株、株価が数百円だから小型株とは言わないことはこれでご理解いただけるかと思います。

さて、今回注目するのはこの小型株。発行済み株式数が少ない資本金の小さな企業達で、上場している企業の８割以上を占めています。小型株の特徴はその発行済株式数の少なさに起因する流動性の低さです。市場に出回っている１銘柄の株式の数が少ないので、人気がでてちょっと買われるとその企業の株価は急激に上がります。

同様に、売られてしまうときは一気に下がります。動くときは乱高下が激しいのが小型株の特徴で、大きなリスク要因のひとつでもあります。また、小さな会社で単一事業やオーナー経営者への依存度が高いことから、景気や経済状況等からの影響や経営状況の変化の影響度合いが、大型株よりも大きいということがあり、これも大きなリスク要因のひとつになっています。

そんな不安定な要素を持つ小型株ですが、本格的な景気回復局面では大型株に比べて値動きが軽く、急騰するケースもあると言われ、当てると大きな利益を期待できるというメリットがあります。「景気はどうやら底を打ったらしい。そろそろ株が上がってきてもいいはずなのにどうも相場の動きが悪い」と感じるとき、それは市場への影響力が大きい銘柄が動いていないだけで、相場への影響力が小さい株式には元気に動いているものがあったりします。（出回っている株式数が多いので、それなりの取引量がないと大型株は動きません。）

「よし、それでは小型株に投資をしてみよう！」と思い立っても、成長途中の名前も知られていない膨大な数の企業群が立ちはだかり、投資入門者の小型株の発掘は一苦労です。ある特定の分野に優れた技術を保有していたり、世界的な販売シェアを将来もつであろうという企業を発掘するのは素人には難しい。こういうときこそプロにお任せ、投資信託の出番です。

ファンドマネージャーはこういう企業を発掘してポートフォリオを作成するために、会社訪問の結果や、その業種の先行き予想情報を豊富に保有しています。しかも投資信託であれば、1つの企業ではなく、複数の企業にプロが検討した結果の投資配分で分散投資ができるのです。

小型株に投資する投資信託は大抵名前に「小型株」というキーワードが入っているので、投資信託の銘柄一覧で検索することができます。例えばマネックス証券の投資信託の一覧画面では、チェックボックスにチェックを入れて気になる銘柄だけを比較することが可能です。

「小型株」というキーワードでまず銘柄を抽出し、手数料や過去の運用成績の比較をする。そうしてある程度絞り込むことができたら、個別の商品概要でどのような投資方針で小型株運用をしているのかをきちんとチェックもしましょう。

インデックス投資信託もよいのですが、投資信託でプロに任せる妙味は、この手の銘柄の選別が困難なものに投資する場合にお任せができる点です。インデックスファンド以外の選択肢としてのアクティブファンド。インデックス型の投資信託からステップアップするときの為に、今回は、アクティブファンドの中でも小型株へ投資しているファンドについての考え方を解説しました。数多くの種類がある投資信託から、ご自身が投資したいファンドを見つけるためのきっかけとなれば幸いです。

＜＜マネックス証券における投資信託取引に関する重要事項＞＞

■ リスク
 投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本および分配金の保証された商品ではありません。また、投資信託は商品ごとに応じて様々なリスクがあり、以下は一般的なものを示したものにすぎませんので、ご購入の際には銘柄ごとの「目論見書」、「目論見書補完書面」の内容をご確認ください。

 ・ 組み入れた株式、債券および商品等の変動（組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も含みます。）に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 組み入れた株式、債券および商品等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
 
■ 手数料  投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。 

・ 申込手数料 ： 申込金額に対して最大3.675％（税込）を乗じた価額 
・ 信託財産留保額（換金時の直接的な負担費用） ： 約定日、またはその翌営業日の基準価額に最大2.0％を乗じた価額 
・ 信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ： 純資産総額に対して最大2.197％（年率・税込） を乗じた価額
・ 運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合もあります。
 
■ その他
 ・ お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」、「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。